最終更新日：2026/01/09

3種類の設備保全管理システムと3つの比較基準

現代の製造業において、設備保全管理ツールの重要性はますます高まっています。効率的な設備保全は、稼働率の向上やメンテナンスコストの削減、さらにはトラブルの未然防止につながります。

しかし、どのシステムが自社に最適なのかを見極めるのは容易ではありません。

本記事では、設備保全管理システムの概要からそのメリット、導入時の比較ポイント、そして具体的なシステムの紹介までを詳しく解説します。設備保全管理ツールの選定にお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

設備保全管理システム（CMMS）とは？

設備保全管理システム（CMMS）とは、設備の点検、在庫管理、進捗管理などの保全管理業務を包括的に支援するシステムです。

「Computerized Maintenance Management System」の頭文字をとったもので、建設業、運送業、製造業など、多様な業界で導入されています。

このシステムは、施設や機器の効果的な保守活動を実現し、システム運用の信頼性を高めるための重要なツールです。

これにより、メンテナンスの計画立案や作業効率の向上が図られ、予期せぬトラブルの発生を最小限に抑えることができます。

さらに、システムを活用することで、データ保全の最適化や将来の課題への備えも強化されます。

設備保全管理システムに含まれる9つの機能

設備保全管理システム（CMMS）を導入することで、どのようなことが可能になるのでしょうか。以下に主な機能をご紹介します。

機器台帳管理

保全対象機器の共通仕様、詳細仕様、機器構成品仕様を管理する機能です。機器の稼動場所と分類を組み合わせて指定することで、該当機器の抽出が可能になります。さらに、機器の移設、廃棄、更新といった変遷の管理にも対応しています。

保全計画管理

保全の実施計画を立案し、計画内容を調整しながら運用する機能です。実施時期、対象設備、対象機種などを指定し、保全カレンダーの登録情報から保全計画を作成できます。また、状況・予算・生産計画を考慮した調整も行えるシステムです。

点検管理

タブレットを使用して日常点検や巡回点検の結果を入力できる機能です。紙の点検表を代替し、二重入力の手間を省くことで日常点検業務の効率化が図れます。

保全履歴管理

機器の修理依頼や懸案工事を管理する機能です。大規模な工事から日常の保全テーマまで幅広く登録でき、備忘録や懸案事項リストとしても活用できます。

交換部品・在庫管理

設備の部品交換周期や最終交換日を登録・編集する機能です。交換部品の在庫数や安全在庫数も管理することができます。

レポート・ダッシュボード

保全効果測定と改善活動に必要な指標を出力する機能です。マクロな視点での効果測定から、現場の改善活動に役立つミクロな分析まで幅広く対応しています。

集計・分析管理

点検や故障対応といった保全作業結果をデータシートとして出力する機能です。データシートにピボットやマクロを組み込んで再利用することも可能です。

図書管理（写真、図面、手順書など）

WordやExcel、PDF、写真、動画など多様なフォーマットで機器に関する図書を管理できる機能です。紙文書の保管場所を記録・管理することも可能です。

3種類の設備保全管理システム

設備保全管理システムには、以下の3種類があります。

クラウド型の設備保全管理システム
オンプレ型の設備保全管理システム
業界特化型の設備保全管理システム

クラウド型の設備保全管理システム

クラウド型設備保全管理ツールは、インターネットを通じて利用できるシステムで、設備保全業務を効率化するための強力なツールです。これにより、企業は自社のサーバーやインフラを持たずに、保全管理システムを導入・運用することが可能になります。

ソフトウェアはクラウド上で提供されるため、最新の機能やセキュリティアップデートが自動的に適用され、常に最適な状態で利用できます。

この種類の設備保全管理ツールには、以下の特徴があります。

初期導入コストの低さ：クラウド型はサーバーやハードウェアの購入が不要で、初期導入コストが抑えられる上に月額料金制が多く、予算管理がしやすい
アクセスの柔軟性：インターネット環境があればどこからでもアクセス可能で、リモートワークや複数拠点での利用に最適
自動アップデートとスケーラビリティ：クラウド型システムは自動的に最新バージョンに更新されるため、常に最新の機能を利用可能

このため、クラウド型の設備保全管理システムは中小企業やスタートアップ企業、リモートワークが普及している企業、需要変動が激しい企業で活用されることが多いです。

オンプレ型の設備保全管理システム

オンプレ型設備保全管理ツールは、自社のサーバーやインフラ上に設置・運用されるシステムです。企業が自社内でシステムのすべてを管理するため、高度なカスタマイズやセキュリティ設定が可能です。

このタイプのシステムは、特定のニーズや要件に応じて柔軟に対応でき、特にセキュリティやプライバシーが重視される業界で広く採用されています。

このタイプの設備保全管理システムには、以下の特徴があります。

高度なセキュリティ：オンプレ型は企業内で管理されるため、データの物理的なセキュリティが高く、厳密なアクセス制限やデータ保護が可能
カスタマイズの自由度：自社のサーバーで運用するため、システムのカスタマイズが容易
信頼性とコントロール：インターネット接続に依存せず、社内ネットワーク内での運用が可能

これらの特徴のため、機密情報を多く扱う企業や、セキュリティが最優先される業界、活用特殊な設備や独自の業務プロセスを持つ企業で活用されることが多いです。

業界特化型の設備保全管理システム

業界特化型設備保全管理ツールは、特定の業界や業種に特化して設計されたシステムです。このタイプのツールは、各業界の独自のニーズや要件に対応するため、標準的な設備保全管理ツールにはない特化機能やカスタマイズが施されています。

例えば、食品業界、医薬品業界、化学工業など、それぞれの業界に求められる特有の規制や品質管理基準を満たすために設計されています。

このタイプの設備保全管理システムには、以下の特徴があります。

業界固有の要件への適応：各業界の特有の規制や品質基準に対応する機能が組み込まれているため、導入後すぐに業界特有のニーズに応えられる
高い専門性：業界の専門知識を持つベンダーが提供するため、業界特有の課題やニーズに対する理解が深い
迅速な導入と運用：業界特化型ツールは、既に業界のニーズに最適化されているため、カスタマイズの必要が少なく、導入までの期間が短縮可能

これらの特徴のため、食品や医薬品など、厳格な規制や品質管理基準を遵守しなければならない業界や特定の業界に特化した知識が必要な場合、新規工場の立ち上げ時などで活用されることが多いです。

設備保全管理システム(CMSS)を導入するメリット

設備保全管理システムを導入する上で、以下の4つのメリットがあります。

ヒューマンエラーが減少
設備の長寿命化
作業効率の向上
メンテナンスコストの削減

ヒューマンエラーが減少

設備保全管理システム（CMSS）を導入するメリットの一つは、ヒューマンエラーの低減です。従来は紙の点検表を使用し、その結果をExcelに手入力するのが一般的でした。この方法では、点検項目の抜けや入力ミスといったヒューマンエラーが頻発しがちでした。

ヒューマンエラーが発生すると、「生産計画の乱れ」や「作業の中断」など、業務に支障をきたすことが多くありました。

しかし、設備保全管理システムを導入することで、「作業の入力」や「スケジューリング」など、多くの作業を自動化できます。

これにより、従業員の作業負担が軽減され、ヒューマンエラーの発生を大幅に減らすことが可能になります。

設備の長寿命化

設備保全管理システム（CMSS）を導入するメリットの二つ目は、設備の長寿命化です。

設備の異常は、「経年劣化」「摩耗」「腐食」などの時間経過による要因で発生し、部品ごとに寿命が決まっています。

部品交換のタイミングが遅すぎると故障につながる可能性があるため、適切なタイミングでの交換が重要です。

設備保全管理システムは、部品の状態を把握する機能を備えており、適切なタイミングでのメンテナンスが可能になります。

これにより、設備の状態を事前に把握し、計画的なメンテナンスを実施することで、設備の長寿命化が実現します。

作業効率の向上

設備保全管理システム（CMSS）を導入するメリットの三つ目は、作業効率の向上です。

設備保全管理システムを導入することで、保守計画の最適化やワークフローの可視化が実現します。

これにより、設備の問題箇所の発見に時間を取られたり、従業員の対応がばらついたりすることを防ぐことができます。

さらに、保守スケジュールの最適化や従業員の効率的な配置が可能となり、生産性の向上にもつながります。

メンテナンスコストの削減

設備保全管理システム（CMSS）を導入するメリットの四つ目は、メンテナンスコストの削減です。

このシステムを導入することで、設備に使用されている部品を最適なタイミングで交換でき、無駄なメンテナンスコストを抑えることができます。

さらに、トラブル発生による修復コストの削減も可能になるため、総合的なコスト削減に大きく寄与します。

3つの比較基準 | 設備保全管理システムの選び方

貴社に最適な設備保全管理システムを選ぶには、以下の3つのポイントを比較することがおすすめです。

自社に必要な管理業務への対応
作業依頼の効率性
計画の自動作成機能

自社に必要な管理業務への対応

設備保全管理システムを選ぶ際には、自社に必要な管理業務に対応しているか、あるいは業界や自社特有の要件を満たす必要があるかを考慮することが重要です。

例えば、ある保全管理システムでは自動車や半導体、物流・倉庫、病院など幅広い業界に対応する汎用型の管理システムです。このシステムは、自社の製造設備だけでなく、医療機器や客先に納入されたコンピューターやネットワーク機器のアフターメンテナンスにも活用されています。

一方で、発電設備の保全に特化したシステムは、発電所の定期事業者検査や自主保安に対応する機能を備えています。既存のリスト、発電所の完成図書、定検仕様書・報告書などを基に、その発電所に最適な基礎データの整備をサポートします。

作業依頼の効率性

設備保全管理システムを選ぶ際には、保守・保全担当スタッフの作業依頼がどの程度効率的に管理できるかが重要なポイントです。担当者が複数いる場合、「誰が何をするか」といった作業依頼が煩雑になることがあります。これを効率化する機能があると非常に便利です。

例えば、あるシステムでは、作業計画を作成する際に作業者を指定することで、「作業者への通知」や「作業結果の報告」が自動化されます。さらに、「作業指示書」を作成することで、定期点検以外の作業依頼にも対応できます。

現場の担当者からの修理依頼などのリクエストも受け付けることができ、双方向の作業依頼管理が可能です。

計画の自動作成機能

保全計画書の作成には、さまざまな情報を集め、ミスがないようにするために多くの時間と手間がかかります。

周期と過去の保全実績に基づいて保全カレンダーを自動作成する機能があれば、業務の効率化が大幅に向上します。この機能により、予防保全を強化し、故障やトラブルの防止に役立ちます。また、時間外労働の削減にもつながるメリットがあります。

あるシステムでは、作業頻度を登録するだけで定期的に作業計画を自動作成することができます。これにより、作成後の入力作業が不要となり、記載忘れや作業の抜け漏れを防ぐことができます。